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■2012/04/13(金) 442 家電メーカーの明暗から見える時代対応力
 「時代の変化をよく把握して柔軟に対応する」ことが重要なことは周知の事実ですが、最近の家電メーカーの12年3月期連結業績見通しを見ると、つくづくこのことばの重みを感じます。

 というのは、報道にもあるように、パナソニック、シャープ、ソニーなど戦後の高度経済成長をリードした家電メーカーが、多額の純損益(赤字額)の見通しを発表し、軒並み苦況に陥っているからです。特に、これら3社はテレビ事業の失敗が響いているようで、かつてはそのテレビで成功した3社だけに大変残念に思えます。

 ソニーは、テレビ事業が8年連続マイナスだということですし、パナソニックでは、尼崎第3工場の低迷、プラズマテレビのシェアトップを韓国LGに奪われ、シャープにおいては、亀山ブランドテレビの低迷など、韓国他アジア諸国の台頭のあおりをさまざま受けているようです。また、今後、韓国のサムスン、LGの躍進に続き、中国のハイアール、インドなどの家電メーカーにその中心が少しずつ移るとの予想もされています。

 ところで、苦況の日本3社に比べ、他の日本の家電メーカーがどのように動いたのか?に注目すると、日立、東芝などの動き方が明らかに違うことに気づきます。それは、両社共に家電づくりが日本以外の国へシフトしているここ10年の変化から、徐々に家電の比重をおさえ、重電やインフラなど、脱家電への比重を増やしているということです。

 重電では火力発電所など各種発電、インフラでは道路建設、港湾設備、新幹線、ビルメンテナンスに到るまで非常に幅広い分野にシフトしています。重電、インフラについては、韓国など他のアジア諸国がまだ重視していない分野ということで、その隙間を見て、日立、東芝などは着実に成果を上げているようです。

 このように、時代の変化と共にどのように対応し、方向転換するか?ということは大切です。特に、私たちは過去の成功体験が大きいほど方向転換しにくいということをよく理解し、企業に限らず各個人にとっても勇気を持って新しい分野に挑戦することが重要であることを再確認したいものです。

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